生命保険に加入するときには、目的に合わせて保障内容を選ぶことが重要です。万が一の場合に家計を支えるためであれ、けがや病気の医療費のためであれ、保障内容を決めるときには、必要な保障内容（保険金）とそのために必要な保険料のバランスを考えなければなりません。
保険料と保険金（保障内容）のバランスを考える
生命保険では、万が一の場合や病気・けがなどの場合に、保険契約に従って保険料を支払うことで、必要な保障を受けることができます。もしものことを考えると、「必要な保障」つまり保険金の額は高ければ高いほどよいと思えるかもしれません。しかし、毎月の生活費から支払う保険料のことを考えると、支払う保険料は安いのに越したことはありません。
ＣＡＳＥ１
Ａさん（33歳）は会社員。結婚５年目で、妻と３歳の男の子と生まれたばかりの女の子という４人家族です。毎月の給与は手取りで30万円ほど。現在は賃貸のアパートですが、将来は自分の家を持ちたいとも考え、そのために少しずつ貯金もしています。こどもたちにかかるお金のことを考えるともっと貯金の額を増やしたいとも思っていますが、万が一のことを考えると保険に入ることも考えなければなりません。
保険についてどのように考えたらいいでしょうか。
↓
Ａさんのように30代でこどもが幼い家庭の場合、預貯金の額が多くなければ、万が一のときの保障は生命保険でカバーする必要があるでしょう。家計のことを考えると高額の保険料を支払うことも簡単ではありませんね。
このような場合には、こどもが成人するまでの一定期間、万が一の場合を保障してくれる定期保険に加入することがベターだと考えられます。家計の負担を考えて保険料を低く抑えながら、なおかつ一定期間、必要な保障を得られるからです。
定期保険の保険料が安いのは
掛け捨て型の定期保険でも説明したように、定期保険は小さな負担で大きな安心を得られる保険です。「掛け捨て」という言葉で表現されるように、契約返戻金はほとんどないものが一般的ですが、それは「貯蓄」にあたる部分の金額が保険料の中に含まれていないからです。
終身保険や養老保険など解約返戻金や満期保険金が設定されている保険になる「貯蓄」部分にあたる金額が含まれているのです。つまり、解約返戻金や満期保険金を受け取ることができるのは、契約者が自ら保険料として支払っているためなのです。
・定期保険の保険料が安くなるしくみ
定期保険の保険料 ＝ 危険保険料 ＋ 付加保険料
終身保険や養老保険などの保険料 ＝ 危険保険料 ＋ 生存保険料 ＋ 付加保険料
危険保険料：予定死亡率（人が１年間に死亡する割合）から割り出された保険料。
生存保険料：予定利率（保険料の運用によって得られる利益の割合）から割り出された保険料。貯蓄保険料ともいう。
付加保険料：予定事業費率（生命保険会社の運営に要する費用）から割り出された保険料。
「貯蓄」部分の保険料がいくらかを考える
保険料の金額をいくらに設定するかは、保険による保障の中に「貯蓄」にあたる部分を含めるかどうかで大きく変わってきます。
15年満期の定期保険（保険金額5,000万円・準有配当）では、加入時年齢35歳の男性が毎月支払う保険料は15,000円ほどです。一方、保険金額2,000万円の終身保険（無配当）の場合、35歳加入の男性が毎月支払う保険料は50,000円ほどで、月々35,000円の差額が生じます。この差額分には「貯蓄」部分にあたる保険料が含まれているのです。
